現在、東南アジアにおけるパッケージ産業は、欧米などのグローバルエンドユーザーを中心に叫ばれている「地球環境へ配慮するパッケージ」や「資源保護を促進するパッケージ」などへの高い意識とは違い、まだそうした意識が若干立ち遅れている感がある。
しかしながら、食品ロスの低減や包装材としての利便性の追求、パッケージ内容物の品質保持期間の延長などは、徐々に要求されるようになっているのも近年の動向の一つとなっている。
ではその中で食品産業に特化した場合、東南アジアの各国ではフィルムを中心とした包装材料の実態はどうなっているのか、そして将来展望としては地球環境を意識したものになっていくのか。
TITLE
「東南アジアの食品包装材料・日本とアジアのバリアー包装材料 実態と将来展望」
書籍紹介
概要
本レポート「第 1 編 東南アジア食品包装市場の実態と将来展望」では、主要国であるインドネシア、タイ、ベトナム、マレーシア、そしてインドを取り上げ、これら各国での食品用包装市場の分析を行った。
直近の市場動向としては、現在も世界を覆う「新型コロナウイルス」の影響により、特に 2020 年の消費動向としては、対象各国とも大きく落ち込んでしまった。2019 年までは各国とも右肩上がりで推移してきたが、2020 年に暗転している。
2021 年は、2019 年レベルにまでは戻らなかったものの、2020 年に比較して増加推移している。
2022 年は更なる増加推移が見込まれ、対象国によっては 2019 年レベルに戻るところも出てくることが見込まれている。
また、対象国にサプライヤーとして進出している「フィルムメーカー」「コンバーター」「PET ボトル樹脂メーカー」を分析した。
次に、「第 2 編 日本とアジアのバリアー包装材料・実態と将来展望」では、対象国として日本、中国、韓国、台湾、タイ、インドネシア、ベトナム、インドをリストアップしている。
日本市場においては透明蒸着フィルムをはじめとする透明バリアーフィルム構成の包装材料がかなり大きな構成比を占めるまでに成長しているが、東南アジアなどはまだまだアルミ系バリアーフィルム(特にアルミ蒸着フィルム)に頼っているのが現状である。
またバリアー性よりも金属的な光沢を追い求める傾向も拭えていない。 そしてこの傾向は、包装材料大国である中国にも言えることである。
2022 年の今も、新型コロナウイルスの影響と日々戦いながらパッケージ戦略を練っている多くの包材サプライヤーやエンドユーザー各位に、少しでもパッケージ設計のヒントとなることを願って発刊する。
主な内容
目次
収録年月
第1編:2017年～2021年、2022年見込
第2編:2019年～2021年、2022年見込、2023年実績
第1編 東南アジア食品包装市場の実態と将来展望
第1章 総論
1.東南アジア主要国の経済動向
1.1 経済の動向
1.2 主要国のその他の概要
2.東南アジア主要国の食品用包装材料市場動向
2.1 主要包装用フィルムの動向
2.2 主要バリアー包装フィルムの動向
2.3 主要日系コンバーターの動向
第2章 東南アジア主要国の経済動向、食品包装を取り巻く環境
1.インドネシア
1.1 概況及び経済動向
1.2 賃金水準と所得階層別人口構成
1.3 日系進出企業における賃金水準
1.4 食品包装を取り巻く市場環境
2.タイ
2.1 概況及び経済動向
2.2 賃金水準と所得階層別人口構成
2.3 日系進出企業における賃金水準
2.4 食品包装を取り巻く市場環境
3.インド
3.1 概況及び経済動向
3.2 賃金水準と所得階層別人口構成
3.3 日系進出企業における賃金水準
3.4 食品包装を取り巻く市場環境
4.ベトナム
4.1 概況及び経済動向
4.2 賃金水準と所得階層別人口構成
4.3 日系進出企業における賃金水準
4.4 食品包装を取り巻く市場環境
5.マレーシア
5.1 概況及び経済動向
5.2 賃金水準と所得階層別人口構成
5.3 日系進出企業における賃金水準
5.4 食品包装を取り巻く市場環境
第3章 東南アジア主要国の食品包装フィルム、ボトル用PET樹脂の供給動向
1.インドネシア
1.1 PETフィルムのサプライヤー別生産能力推移
1.2 PETフィルムの国内市場規模推移と見込
1.3 ナイロンフィルムのサプライヤー別生産能力推移
1.4 ナイロンフィルムの国内市場規模推移と見込
1.5 OPPフィルムのサプライヤー別生産能力推移
1.6 OPPフィルムの国内市場規模推移と見込
1.7 CPPフィルムのサプライヤー別生産能力推移
1.8 CPPフィルムの国内市場規模推移と見込
1.9 バリアーフィルムの国内市場規模推移
1.10 ボトル用PET樹脂のサプライヤー別生産能力推移
2.タイ
2.1 PETフィルムのサプライヤー別生産能力推移
2.2 PETフィルムの国内市場規模推移と見込
2.3 ナイロンフィルムのサプライヤー別生産能力推移
2.4 ナイロンフィルムの国内市場規模推移と見込
2.5 OPPフィルムのサプライヤー別生産能力推移
2.6 OPPフィルムの国内市場規模推移と見込
2.7 CPPフィルムのサプライヤー別生産能力推移
2.8 CPPフィルムの国内市場規模推移と見込
2.9 バリアーフィルムの国内市場規模推移
2.10 ボトル用PET樹脂のサプライヤー別生産能力推移
3.インド
3.1 PETフィルムのサプライヤー別生産能力推移
3.2 PETフィルムの国内市場規模推移と見込
3.3 ナイロンフィルムのサプライヤー別生産能力推移
3.4 ナイロンフィルムの国内市場規模推移と見込
3.5 OPPフィルムのサプライヤー別生産能力推移
3.6 OPPフィルムの国内市場規模推移と見込
3.7 CPPフィルムのサプライヤー別生産能力推移
3.8 CPPフィルムの国内市場規模推移と見込
3.9 バリアーフィルムの国内市場規模推移
3.10 ボトル用PET樹脂のサプライヤー別生産能力推移
4.ベトナム
4.1 PETフィルムのサプライヤー別生産能力推移
4.2 PETフィルムの国内市場規模推移と見込
4.3 ナイロンフィルムのサプライヤー別生産能力推移
4.4 ナイロンフィルムの国内市場規模推移と見込
4.5 OPPフィルムのサプライヤー別生産能力推移
4.6 OPPフィルムの国内市場規模推移と見込
4.7 CPPフィルムのサプライヤー別生産能力推移
4.8 CPPフィルムの国内市場規模推移と見込
4.9 バリアーフィルムの国内市場規模推移
4.10 ボトル用PET樹脂のサプライヤー別生産能力推移
5.マレーシア
5.1 PETフィルムのサプライヤー別生産能力推移
5.2 PETフィルムの国内市場規模推移と見込
5.3 ナイロンフィルムのサプライヤー別生産能力推移
5.4 ナイロンフィルムの国内市場規模推移と見込
5.5 OPPフィルムのサプライヤー別生産能力推移
5.6 OPPフィルムの国内市場規模推移と見込
5.7 バリアーフィルムの国内市場規模推移
5.8 ボトル用PET樹脂のサプライヤー別生産能力推移
第4章 東南アジア主要国のコンバーター動向
1.インドネシア
1.1 現地主要コンバーターの動向
1.2 日系進出コンバーターの動向
1.3 外資系グローバルコンバーターの動向
2.タイ
2.1 現地主要コンバーターの動向
2.2 日系進出コンバーターの動向
2.3 外資系グローバルコンバーターの動向
3.インド
3.1 現地主要コンバーターの動向
3.2 日系進出コンバーターの動向
3.3 外資系グローバルコンバーターの動向
4.ベトナム
4.1 現地主要コンバーターの動向
4.2 日系進出コンバーターの動向
4.3 外資系グローバルコンバーターの動向
5.マレーシア
5.1 現地主要コンバーターの動向
5.2 日系進出コンバーターの動向
5.3 外資系グローバルコンバーターの動向
第2編 日本とアジアのバリアー包装材料・実態と将来展望
第1章 総論～日本とアジアのバリアー包装材料市場の動向
1.日本のバリアー包装材料市場の概要
2.アジアのバリアー包装材料の概要
3.各国包装材料の需要実績
4.バリアー包装材料市場規模推移
4.1 アルミ蒸着フィルム
4.2 PVDCコートフィルム
4.3 PVDC多層フィルム
4.4 EVOH多層フィルム
4.5 透明蒸着フィルム
4.6 ハイブリッドバリアーコートフィルム
5.バリアー包装材料の将来展望
5.1 アルミ蒸着フィルム
5.2 PVDCコートフィルム
5.3 PVDC多層フィルム
5.4 EVOH多層フィルム
5.5 透明蒸着フィルム
5.6 ハイブリッドバリアーコートフィルム
第2章 日本におけるバリアー包装材料市場動向と将来展望
1.日本のバリアー包装材料市場の動向と将来展望
2.アルミ蒸着フィルム市場の動向と将来展望
2.1 PETアルミ蒸着フィルム市場の動向と将来展望
2.2 CPPアルミ蒸着フィルム市場の動向と将来展望
2.3 NYアルミ蒸着フィルム市場の動向と将来展望
2.4 OPPアルミ蒸着フィルム市場の動向と将来展望
2.5 PEアルミ蒸着フィルム市場の動向と将来展望
3.PVDCコートフィルム市場の動向と将来展望
3.1 PVDCコートOPPフィルム市場の動向と将来展望
3.2 PVDCコートNYフィルム市場の動向と将来展望
3.3 PVDCコートPETフィルム市場の動向と将来展望
3.4 PVDCコートセロファン市場の動向と将来展望
4.EVOH系多層フィルム市場の動向と将来展望
5.透明蒸着フィルム市場の動向と将来展望
5.1 透明蒸着PETフィルム市場の動向と将来展望
5.2 透明蒸着NYフィルム市場の動向と将来展望
6.ハイブリッドバリアーコートフィルム市場の動向と将来展望
7.その他バリアーフィルム市場の動向と将来展望
7.1 EVOHフィルム市場の動向と将来展望
7.2 EVOH共押出OPPフィルム市場の動向と将来展望
7.3 PVA系コートOPPフィルム市場の動向と将来展望
7.4 多層バリアーNYフィルム市場の動向と将来展望
第3章 アジア主要国別バリアー包装材料市場動向と将来展望
1.中国・台湾のバリアー包装材料市場の動向と将来展望
1.1 中国・台湾におけるアルミ蒸着フィルム市場の動向と将来展望
1.1.1 PETアルミ蒸着フィルム
1.1.2 CPPアルミ蒸着フィルム
1.1.3 OPPアルミ蒸着フィルム
1.1.4 PVCアルミ蒸着フィルム
1.2 中国・台湾におけるPVDCコートフィルム市場の動向と将来展望
1.2.1 PVDCコートOPPフィルム
1.2.2 PVDCコートNYフィルム
1.2.3 PVDCコートPETフィルム
1.2.4 PVDCコートPEフィルム
1.3 中国・台湾におけるPVDC多層フィルム市場の動向と将来展望
1.4 中国・台湾におけるEVOH系多層フィルム市場の動向と将来展望
1.5 中国・台湾における透明蒸着フィルム市場の動向と将来展望
1.5.1 透明蒸着PETフィルム
1.6 中国・台湾におけるハイブリッドバリアーコートフィルム市場の動向と将来展望
2.韓国のバリアー包装材料市場の動向と将来展望
2.1 韓国におけるアルミ蒸着フィルム市場の動向と将来展望
2.1.1 PETアルミ蒸着フィルム
2.1.2 CPPアルミ蒸着フィルム
2.1.3 OPPアルミ蒸着フィルム
2.2 韓国におけるPVDCコートフィルム市場の動向と将来展望
2.2.1 PVDCコートOPPフィルム
2.3 韓国におけるEVOH系多層フィルム市場の動向と将来展望
2.4 韓国における透明蒸着フィルム市場の動向と将来展望
2.4.1 透明蒸着PETフィルム
3.タイのバリアー包装材料市場の動向と将来展望
3.1 タイにおけるアルミ蒸着フィルム市場の動向と将来展望
3.1.1 PETアルミ蒸着フィルム
3.1.2 CPPアルミ蒸着フィルム
3.1.3 OPPアルミ蒸着フィルム
3.2 タイにおける透明蒸着フィルム市場の動向と将来展望
3.3 タイにおけるハイブリッドバリアーコートフィルム市場の動向と将来展望
4.インドネシアのバリアー包装材料市場の動向と将来展望
4.1 インドネシアにおけるアルミ蒸着フィルム市場の動向と将来展望
4.1.1 PETアルミ蒸着フィルム
4.1.2 CPPアルミ蒸着フィルム
4.1.3 OPPアルミ蒸着フィルム
4.2 インドネシアにおけるPVDCコートフィルム市場の動向と将来展望
4.2.1 PVDCコートフィルム素材別市場の動向と将来展望
4.2.2 PVDCコートフィルム・サプライヤー別市場の動向と将来展望
4.3 インドネシアにおけるEVOH系多層フィルム市場の動向と将来展望
4.4 インドネシアにおける透明蒸着フィルム市場の動向と将来展望
5.ベトナムのバリアー包装材料市場の動向と将来展望
5.1 ベトナムにおけるアルミ蒸着フィルム市場の動向と将来展望
5.1.1 PETアルミ蒸着フィルム市場の動向と将来展望
5.1.2 CPPアルミ蒸着フィルム市場の動向と将来展望
5.1.3 OPPアルミ蒸着フィルム市場の動向と将来展望
5.2 ベトナムにおけるPVDC多層フィルム市場の動向と将来展望
5.3 ベトナムにおけるEVOH系多層フィルム市場の動向と将来展望
5.4 ベトナムにおける透明蒸着フィルム市場の動向と将来展望
6.インドのバリアー包装材料市場の動向と将来展望
6.1 インドにおけるアルミ蒸着フィルム市場の動向と将来展望
6.1.1 PETアルミ蒸着フィルム市場の動向と将来展望
6.1.2 CPPアルミ蒸着フィルム市場の動向と将来展望
6.1.3 OPPアルミ蒸着フィルム市場の動向と将来展望
6.2 インドにおけるPVDCコートPETフィルム市場の動向と将来展望
6.3 インドにおけるEVOH系多層フィルム市場の動向と将来展望
6.4 インドにおける透明蒸着フィルム市場の動向と将来展望
書籍データ
- 発行元： S&T 出版（株）
- 発行年月日：2022/06/23
- サイズ：A4 版
- ページ数：２59 頁
- 価格：製本版：９９,０００円(税込)、 書籍付PDF版(書籍+CD-R)：１１０，０００円(税込) お申込み、お問合せでご記入いただいた個人情報は、お申込確認などの事務処理、弊社および東洋紡グループ会社からのご案内のみに利用いたします。 ただし、他社出版物で、弊社が取次販売する為に版元からの要請があった場合は、会社名情報のみ開示することがあります。
